熊本保健科学大学

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研究

『厚生の指標』に掲載されました。

  • 2021年03月09日
  • 研究のお知らせ

インフルエンザ感染対策から学んだコロナ禍における大学教育の在り方
~感染拡大期でも対面式授業を継続できる可能性~  

 本学 保健科学部 上妻行則准教授、山本隆敏講師らは、2018 年冬のインフルエンザ感染拡大時に大学において実施される対面式授業である実習型授業を停止するだけで感染拡大防止に効果があることを明らかにしました。この知見は、新型コロナウイルス感染拡大により大学入学後も通学できず、友人ができないなどの悩みを抱える大学生にコロナ禍前と同様の授業を受ける機会を学生に提供できる可能性を示すものです。

 インフルエンザの感染拡大防止を目的として小・中学校および高等学校では学級閉鎖や学校閉鎖などの臨時休業が行われます。しかし、臨時休業がインフルエンザの感染拡大防止にどれだけの効果があるか、どのような基準で臨時休業を行うことが有効であるかについて明らかになっていませんでした。

 本研究では、インフルエンザ感染拡大時に午前に講義型授業、午後に学内での実習型授業という時間割である調査対象集団の実習型授業を停止するだけでインフルエンザ感染拡大防止に効果があることを見出しました。これは、教員および学生同士が密接し、討論が行われる実習型授業が、飛沫やエアロゾルによるウイルス曝露の機会となっていたことを示しています。また、学内レストラン等密集場所での食事機会を減少させたこともインフルエンザ感染拡大防止には有効であることもわかりました。

 以上の結果から、コロナ禍で大学に通学できず、対面式授業の機会を得られない大学生に対して、マスクや手洗い等の基本的な感染対策を行うことに加え、授業形態を配慮することにより、コロナ禍前と同様の授業を受ける機会を学生に提供できる可能性があります。

 本研究成果は、2021215日付で、「厚生の指標」に掲載されました。

 詳しい内容は、こちらをご覧ください。

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